SRIとESG投資の違い

三文字略語が多すぎますね。

SRIとESG投資の違い。

はっきり言うと、何もないですね。

SRIという言葉が死語になるのでしょう。

死語になった三文字略語集ができますね。

SRIとESG投資の違い

AIとBI

AIによる雇用喪失をベーシックインカムで補うことができるか？

面白い命題だと思います。

随分と書籍を紐解きましたが、AIは技術屋、ベーシックインカムは経済学者が中心であり、接点を見出すのは困難でした。

AIの専門書では、雇用喪失分をベーシックインカムで賄えば良いなどと、浅い見識でものをいう傾向が見られます。

日本のように世界屈指の少子高齢化社会であればある程度人口減を雇用喪失でカバーされる可能性は否定できませんが、それも極一部だし、日本だけの話です。

とても世界的な雇用喪失分を人口激増の世の中ではカバーできるはずもありません。

ディープラーニングにより、データを売買する時代が到来しました。

今後はAIというかGeneralを入れたAGIの時代が到来することは間違いないでしょう。

倫理面も含めて、ちょっと参画したほうが良いかなと思い、人工知能学会に入ることにしました。

ESDについて考える

ESD とはEducation for Sustainable Developmentの略であり、開発教育のことである。

「開発」という言葉がこれからのキーワードになる。

環境教育は環境教育で残るのだろうが、これからはもっと広く含有する開発教育が主流となっていくのだろう。

環境専門のコンサル会社を10年運営して来た。

知れば知るほど環境は奥が深い。

そして様々なことと結びついている。

最近は、防災、食料、医療にも関係させてもらっている。

教育の大切さを実感している。

ここから変えていくことが早道なのかも知れないと考えるに至った。

もちろん教育だけでできないことも多いが、流れを変えていくには鍵になるのではないだろうか。

ESDについてできることを考えている。

あれこれと手を広げるつもりはないのだが、業務と密接に関係しているので、何かしらできないかと模索している。

日々勉強。常在戦場。

Souvenir de la Havane

筆が進む日もあれば　進まない日もある。

筆というよりもパソコンを使うのだから指といったほうが適切だろうか。

新たに始まる新聞連載の記事を書かなくてはならない。

１０週分の３週までは終わった。あと７週間分を時間があるときに進めなくてはならない。

そしてもう直ぐ行う講演会の資料を一から作っている。

１００ページほどである。

受講者にはできるだけ新しくてホットな内容を届けたいからだ。

しかし、時間があるからといって筆が進むわけではない。

その日の気分とかに影響されるのだろう。

筆が進む日は飛行機の中だろうが、電車の中だろうが、どんどんと書けてしまう。

しかし、筆が進まない日は１行もかけない日もある。

不思議なものだ。

調査報告書を書くときは気分に左右されることは少ない。

それでも1日５ページ程度が精一杯だろう。

わずか１行を書くために、１週間各地を奔走したこともあった。

自分が調べて納得したものしか書けない性分だからだ。

炬燵記事など１行もない。

他の誰かが調べてものを鵜呑みにするほどアホではない。

それはコピペであって努力ではないのだ。

今は報告書ではない。それでも中々進んでいかない。

こんな日は、フレンチジャズを聴きながらゆっくりと作業している。

剥奪と開発

剥奪という言葉は嫌いである。

経済学で有名な「相対的剥奪」は英語でも「relative deprivation」（マートン）

人が抱く不満は、その人の置かれる境遇の絶対的な劣悪さによるのではなく、主観的な期待水準と現実的な達成水準との格差による、という考え方である。

しかし、SDGsを考えていくときに、剥奪としての貧困は必ず検討しなくてはならない箇所である。

人間開発指数(HDI: Human Development Index）を用いるのか、

多次元貧困指数（Multidimensional Poverty Index）を用いるのかなどの技術的な点はさておき、

何かを略奪した覚えはないというのが一般的な感情ではなかろうか？

もっと適切な言葉がないだろうか？焦燥とか蹉跌とか。

ちょっと違うか。

しかし、relative deprivationの意味していることは、何かを略奪したとかされたとかいうものではない。だから、単語と意味が合致しないから誤解を生みやすいのだと思う。

そもそも大した論でもないと思う。

いずれにせよこれからは「開発」がキーワードになりそうだ。

ESDを軸として教育制度の改革が必要だと感じている。

CDPとSBT

最近さらに３文字略語が増えている。

環境ビジネスに携わっている方も混乱していることだろう。

特に最近注目が集まっているのはCDPとSBTであろう。

CDPはCarbon Disclosure Projectの略である。

企業に対して気候変動への戦略や具体的な温室効果ガスの排出量に関する公表を求めるプロジェクトのことだ。

2000年に開始され、主要国の時価総額の上位企業に対して、毎年質問表が送付されている。

取組み内容に応じたスコアリングが世界に公表される。

SBTはScience Based Targetの略である。

科学的目標設定とでも訳そうか。

産業革命前からの気温上昇幅を2℃上昇未満に抑える）に整合した排出削減目標のことである。

日本でも取り組みが開始された。

以下環境省のHPより

http://www.env.go.jp/press/104338.html

平成29年６月16日（金）から７月７日（金）に実施した、Science Based Targets（SBT－企業版２℃目標）の策定及びサプライチェーン排出量の算定を行う企業の募集について、結果をお知らせいたします。合同勉強会は全社参加可能とし、個別面談はSBT43社、サプライチェーン排出量算定17社で実施することとしました。

015年12月にCOP21で採択されたパリ協定では、世界共通の長期目標として、産業革命前からの平均気温の上昇を２度未満にすることが盛り込まれています。　このパリ協定の採択を契機に、Science Based Targets (SBT)（科学と整合した目標設定）という、２度目標に整合した意欲的な目標を設定する企業を認定する国際イニシアティブが大きな注目を集めています。平成29年７月20日現在、認定を受けた企業は59社、SBTを策定するとコミットした企業は234社と、国内外の企業が気候変動対策に意欲的に取り組む意思を続々と表明しています。我が国では既に８社が認定を受けており（川崎汽船、キリン、コニカミノルタ、コマツ、Sony、第一三共、富士通、リコー（五十音順））、28社が策定にコミットしております。　また、サプライチェーン全体での排出量（スコープ1,2,3※）の算定は、サプライチェーン上で優先的に削減すべき対象の特定、また、他の事業者との連携による効果的な削減につながるものであり、事業者の取組が進んでいます。算定結果の開示は、ＣＤＰの気候変動質問書や日経「環境経営度調査」等の企業調査での評価項目とされるとともに、前述したＳＢＴでは、スコープ3の排出量割合が高い（スコープ1,2,3の合計の40%以上）場合に意欲的かつ算定可能なスコープ3の目標が必要とされております。さらに、世界の主要25ヵ国の財務省や中央銀行等が参加する金融安定理事会が2015年12月に設立した「気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）」では、本年６月に気候関連財務情報開示に関する最終報告書を発表し、企業がサプライチェーン全体での排出量の算定結果とその関連リスクについて、自主的に開示することを提言しています。この提言は、本年7月にハンブルグ（ドイツ）で開催されたG20サミットでも報告されました。　環境省としても、企業が２度目標に整合した意欲的な目標を設定し、サプライチェーン全体で効果的に削減を進めることは、我が国の削減目標の達成、ひいてはパリ協定の達成に効果的と考え、今年度、①SBTの策定と、②サプライチェーン排出量の算定を行う企業を募集することとしました。　つきましては本事業への参加を希望する企業を以下のとおり募集いたします。　なお、本事業に関する事務運営は、環境省から委託を受けた「みずほ情報総研株式会社」（以下「みずほ情報総研」という。）が実施いたします。※スコープ1：事業者自らによる温室効果ガスの直接排出（燃料の燃焼、工業プロセス）。　スコープ2：他社から供給された電気、熱・蒸気の使用に伴う間接排出。　スコープ3：スコープ1、スコープ2以外の間接排出（事業者の活動に関連する他社の排出）

いずれにせよ、ここにきて低炭素についての新たな動きが加速してきている。

知識と経験＋α

なにか新しいプロジェクトを始めるときは身の丈程の本を読む。

何故か？

知識と経験の両輪が必要だからだ。

知識は勉強すれば得られることが多い。

しかし、それだけでプロジェクトがうまくいくことはない。

人柄

処理能力

行動力

が必要になる。

しかし、それだけでプロジェクトがうまくいくことはない。

人脈

タイミング

そして最後には運も必要だ。

そう考えている。