沖出しの風

秋風

急に夏が終わりましたね。

週末はどうしても海に出かけてしまいます。

ちょっと沖に出るだけで気分が良くなります。

ブロックチェーンと環境

ブロックチェーンと環境の融合について、具体的なビジネスモデルを構築中です。

ブロックチェーンといっても様々な分野があり、方法があります。

環境の世界でありがちな、「理論的にはできるのだけど、採算性がとれない」ような、モデルは最初から除外しています。

アイデア段階、研究段階ではだめなのです。

調査、実証が終わり実用化目前もしくは実用化されているものと融合でなければなりません。

奥の深い世界です。

勉強することはたくさんあります。

しかし、これからの環境の世界にはマストで必要な技術になってくると考えています。

来年からは東証の上場区分の変更があります。

気候リスクの開示は必須となります。

シナリオ分析はできていますか？

統計学の知識が求められます。

こういった対応は自社でやるよりも、カーボンフリーのような専門家に委託した方が早くて正確にできるかもしれません。

海に浮かぶ

沖合には我が船。好きな景色です。

アウトリガーカヌーは兄にも協力してもらって配置しました。

6人乗りは２艇あります。

今ではみなさんの健康に欠かせないものになっています。

DXと環境

DXと環境については様々なビジネスモデルが存在しています。

そしてその有効性については、疑う余地がありません。

当社もDX事業開発を進めています。

膨大なサプライチェーンの測定を行うには、DXが不可避です。

世界中で普及すれば、効率的に温室効果ガス削減や、負荷軽減に繋がります。

様々な準備を進めています。

紐を見ると結びたくなります。

最近ロープワークがすっかりと錆び付いてしまっています。

ケーブルを見たらついエイトノットをしてしまいました。

東証の上場区分の変更とTCFD対応について

東証の上場区分の変更に伴い、プライム市場区分へ移行するには、TCFDに基づく開示が必要となります。

時期や内容について多くの企業が誤解されています。

カーボンフリーコンサルティングにも多くのお問い合わせをいただいております。

そもそもプライム市場へ移行されるのは22年4月4日に一斉に移行することになります。

コーポレートガバナンスコードにおけるプライム市場上場企業向けの原則は4月4日以降後に対応しなくてはなりません。

つまり、3月期決済企業の場合では、6月の株主総会後のコーポレートガバナンス報告書の更新から対応しなくてはなりません。当然、補充原則3-1に基づくTCFDに基づく開示も含まれるわけです。

勝手な解釈によって、時期ずらすべきではありません。

また、遵守されるのか、実施されない場合には、その理由を説明しなくてはなりません。

実施できない理由は明確に説明しない限り認められないでしょう。

既に9月です。

準備を急いで進めるべき時期です。

ご注意ください。

暦通りに気温が低下する

35度を超える日が急に終わり、最高気温が23度。

体が変化についていけるのだろうか。

まあ暑すぎるよりはいいのであろう。

海で使うグローブを買った。

酒は飲まないようにしているから、アイスコーヒー。

選ばれる企業になるために、環境経営を！

カーボンフリーコンサルティングは、環境経営コンサルティング（TCFD、SBT、Scope1-3算定等支援）を行なっています。

カーボンフリーコンサルティングは、ESG経営（特に環境経営のE）、SDGs（持続可能な開発目標）を踏まえ、組織の気候変動対策を支援します。組織が気候変動対策に取組むには、的確な戦略を立てることが重要です。そのためには、まず組織自身のサプライチェーンにおけるGHG排出量や気候変動による財務への影響を把握する必要があります。また、現状を踏まえた具体的かつ効果的な対応策を策定し実行することが不可欠です。カーボンフリーコンサルティングでは、現状分析から環境経営戦略の策定（Plan）、対応策の実施（Do）、検証・改善・報告（Check、Action） のあらゆる段階におけるサポートをワンストップでご提供します。
「気候変動による財務への影響には、リスクと機会の両面があり、これらによる財務への影響を把握することが求められます。こうしたリスクや機会による財務情報は、TCFDの提言に沿って開示することが求められています。

現状分析の結果を踏まえ、環境経営戦略の策定を支援します。この戦略の策定に際しては、TCFDやSBTなど国際イニシアティブへの対応を重視し、戦略目標や具体的対応策の策定を支援します。

具体的対応策には、施設や設備の改修、再生可能エネルギーの調達などの方策があります。カーボンフリーコンサルティングでは、日本国内のみならず、海外の再エネ調達、海外クレジットの調達、植林事業など多様なメニューを揃え、組織の環境経営戦略に応じた効果的な方策をご提案しています。

温室効果ガス排出量の算定から削減目標の設定、金融機関への情報開示まで含めた脱炭素経営の総合支援サービスです。

国内外のクレジットのみならず、自社の植林も提供します。

海外クレジットも１トンから提供しています。植林地は国内外に複数用意してあります。

上場企業のみならず、中堅・中小企業も対象とさせていただいております。

上場会社は（東証については）上場区分の変更が行われ、気候リスクの開示が求めら得るようになります。

Scope3までの算定は当然として、TCFDのシナリオ分析についても精緻に行います。

SBTやCDPなどについても対応しています。

環境経営戦略に従い、定められた具体策を実施します。まずは排出削減策を講じ、組織のGHG排出量を最大限削減することが重要です。しかし、どうしても削減しきれない部分がある場合には、カーボン・クレジット、植林などを通じてオフセット（相殺）します。

具体的対応策に着手した後は、その実施状況をモニタリングし、更なる改善策の策定、戦略の改定、報告などを支援します。報告については、TCFDやCDPのような国際イニシアティブを念頭に置き、どうすれば株主、ESG投資家、ビジネスパートナーなどに対して効果的な報告となるかという視点を重視し、報告の媒体や内容に関するアドバイスをご提供します。