環境情報の重要性は、大企業だけの話ではありません。
大企業が自社の環境対応を説明しようとすれば、取引先からの情報が必要になります。原材料、部品、物流、工事、設備管理、外部委託、廃棄物処理など、企業活動は多くの関係者によって支えられているからです。
そのため、今後は取引先にも環境情報の提供を求める場面が増えていきます。
どの程度のエネルギーを使っているのか。
どのような原材料を使用しているのか。
輸送や保管でどのような負荷が発生しているのか。
廃棄物や副産物をどのように管理しているのか。
その根拠となる記録は残っているのか。
こうした情報を整理して提供できる企業は、取引先にとって安心できる存在になります。
これからの取引先選定では、価格、品質、納期に加えて、
「説明できる会社かどうか」
が重要な判断材料になっていきます。
環境情報を出せる会社は、単に対応力が高いだけではありません。自社の業務をきちんと把握し、管理できている会社でもあります。
それは、環境面だけでなく、経営管理の信頼性にもつながります。
今後、選ばれる企業は、安い会社だけではありません。
品質が安定している会社。
納期を守れる会社。
そして、環境情報をきちんと説明できる会社。
そのような企業が、長期的な取引先として評価される時代に入りつつあります。
企業の環境対応は、少しずつ性格を変えています。
これまでは、環境方針を掲げること、CO2削減を目指すこと、リサイクルに取り組むこと自体が、企業姿勢を示す意味を持っていました。
もちろん、それらは今後も重要です。
しかし、これからはもう一歩進んで、
「その取り組みが、事業にどう関係しているのか」
を説明できることが求められます。
たとえば、電力使用量の削減は、環境負荷の低減であると同時に、エネルギーコストの管理でもあります。原材料の有効利用は、資源循環であると同時に、調達リスクへの備えでもあります。気候変動への対応は、社会貢献であると同時に、災害、規制、サプライチェーン分断へのリスク管理でもあります。
環境対応は、企業イメージを高めるための活動から、経営を支える情報へと変わりつつあります。
求められるのは、立派なスローガンではありません。
何を把握し、どのように管理し、どのような改善につなげているのか。
その説明ができる企業ほど、取引先や金融機関からの信頼を得やすくなります。
「環境に取り組んでいます」から、
「環境を経営として管理しています」へ。
この転換が、これからの企業にとって重要な視点になります。
後ろ姿ですが。わかる方にはよくわかる。はい。凄い方とやらせていただきました。
ありがとうございました。
湘南にも台風４号のうねりが入ってきました。
久しぶりに海に出ました。
腰からいい時で肩までの波でした。
ピークで少し出遅れた波があったのですが、頂点でうまく斜めに滑っていてくれました。
そんないい波がありました。
やはり波乗りはいいですね。
